【ネット中継】「クローバー《秘》投資政策セミナー2022.12」〈終了〉〈Facebookにお客様の声をアップしました〉

オンライン ふやす(中級)終了

12月15日開催の社内の投資政策委員会の内容を詳しくご報告いたします。米国FRBは11月のFOMC(2,3日)で0.75%の利上げの決定と同時にパウエル議長は記者会見で、利上げ幅を0.75%ポイントから低下させる時期について言及し、「その時期は来る。早ければ12月会合かもしれない」とコメントしました。その後の米国経済指標でも金融引き締めを減速させる要素がいくつか出てきていますが、12月2日発表の雇用統計では、米国労働市場のひっ迫も意識され、微妙な状況です。セミナー当日は、ちょうどその12月のFOMC(今のところ+0.50%利上げが意識されていますが)直後というタイミングです。今後の株式市場の行く末を語るには最高のタイミングではないでしょうか。来年の相場の大まかな方向性も議論していきたいと思っています。

 

 

 

日 程 2022年12月16日(金) 18:30 ~ 20:00 ※申込み締切は開催日の前営業日とさせて頂きます。
会 場 ネット中継 ※参加をお申込みいただいた方には、別途、メールでネット中継に関する詳細をお送りいたします。
住 所 東京都中央区
会場電話番号 0800-5000-968 (クローバーお客様専用通話料無料ダイヤル)
参加費用 無料
定 員 30名
講 師 クローバー・アセットマネジメント㈱
チーフ・ストラテジスト 樋口恭信
代表取締役社長 多根幹雄
専務取締役 磯野昌彦

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申し込み受付終了

樋口恭信

樋口恭信

チーフ・ストラテジスト

1959年にジュネーブに渡り、現在もスイス在住。
1982年から野村證券の債券トレーダーとして東京、ロンドンで勤務した後、アジアファンドやボンドファンドの運用に従事。
1996年からスイスのピゲ銀行にて国際分散投資ファンド、ヘッジファンドのファンド・オブ・ファンズや、日本株式ファンド、インカム・ファンドなど幅広い商品の運用に従事し、その経験を銀行の資産運用部門でも活かしてきた金融のスペシャリスト。
「世界の流れが変化し、規制が強化される中で運用の仕方も変わってきている。変化が生まれるということは新たな機会が生まれるということ。それも楽しみ」と語る。

多根幹雄

多根幹雄

代表取締役社長

スイス、ジュネーブに1999年から9年間駐在し、グループ企業の資金運用を担当してきました。その間、多くのブライベートバンクやファミリーオフィスからの情報により、世界18カ国100を超えるファンドマネージャーを訪問。実際投資を行う中で、良いファンドを見極める選択眼を磨くことが出来ました。また当時築いたスイスでのネットワークが現在の運用に大いに役立っています。
また、大手のメガネ専門店チェーンの役員として実際の企業の盛衰も経験し、どんな時に組織が良くなり、また悪くなるかを身をもって体験しました。そこから、どんな企業やファンドにも旬や寿命があるというのが持論です。その為、常に新しいファンドを発掘し、旬のファンドに入れ替えを行うことで、長期で高いパフォーマンスを目指しています。

磯野昌彦

磯野昌彦

専務取締役

さわかみ投信投資顧問のスタートアップメンバーとしての2年間の経験他、グループ企業のIR担当(インベスター・リレーションズ、投資家とのコミュニケーションをする仕事です)を10年間にわたって担当。評価される企業側として、ファンドマネージャーやアナリストから厳しい質問を受ける立場でしたが、当時、「この人は手ごわい」「この人は勉強不足」などと、各人を個別評価することで、どんなファンドマネージャーやアナリストが優秀かを見極める力がつきました。今は逆の立場で厳しい目でファンドを評価しています。

  • 上記セミナーでは、株式会社パリミキアセットマネジメントが設定・運用・販売を行う投資信託の勧誘を行うことがあります。
  • 投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動し、購入時の価額を下回ることもあります。
  • 投資信託のリスク、コストについては、投資信託説明書(交付目論見書)に記載されています。
  • お申込みの際は、投資信託説明書(交付目論見書)をお読みいただき、ご自身のご判断でお申込み下さい。

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投資信託にかかるリスク

投資信託は、値動きのある有価証券等を投資対象とし、基準価額は変動します。したがって、投資家のみなさまの投資元金が保証されているものではなく、
基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
投資信託は、預金等や保険契約とは異なって、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
投資信託をご購入される場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)や契約締結前交付書面等の内容を十分に確認のうえ、ご自身でご判断ください。

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